【中学歴史のテーマ別まとめ】外国との条約
中学歴史に出てくる日本と外国との条約について定期テストレベルのものをまとめました。
中学歴史年表 外国との条約
時代 | 西暦 | 条約 | 中心人物 |
---|---|---|---|
江戸時代 | 1854年 | 日米和親条約 | |
1858年 | 日米修好通商条約 | 井伊直弼 | |
明治時代 | 1871年 | 日清修好条規 | |
1876年 | 日朝修好条規 | ||
1894年 | 条約改正(治外法権の撤廃) | 陸奥宗光 | |
1895年 | 下関条約 | ||
1905年 | ポーツマス条約 | ||
1911年 | 関税自主権の回復 | 小村寿太郎 | |
昭和時代 | 1945年 | ポツダム宣言の受諾 | |
1951年 | サンフランシスコ平和条約 | 吉田茂 | |
1951年 | 日米安全保障条約 | ||
1960年 | 日米安全保障条約の改定 | ||
1965年 | 日韓基本条約 | 佐藤栄作 | |
1978年 | 日中平和友好条約 | 福田赳夫 |
定期テストでの条約のポイント
日米和親条約は、ペリーが浦賀に来航した翌年に結ばれたもの。この条約により下田と函館の2港を開くこととなり鎖国政策が終わりました。
日米和親条約の4年後に結ばれたのが日米修好通商条約。貿易開始のために結ばれた条約で、函館、神奈川、長崎、新潟、神戸の5港が開かれることとなりました。
また、日米修好通商条約では、外国人が日本で犯罪を起こしても日本では裁けない治外法権が認められ、輸入品に対して日本が自由に関税をかけられないなど不平等なものでした。
この条約の治外法権が撤廃されるのは1894年、関税自主権が認められるようになるのは1911年と不平等な内容の撤廃には時間が掛かりました。
日本が隣国と結んだのは日清修好条規と日朝修好条規。
日清修好条規が対等な内容だったのに対し、日朝修好条規は不平等な内容(日本が有利)でした。
下関条約とポーツマス条約はともに戦争後の講和会議で結ばれたもの。
下関条約が日清戦争後で、ポーツマス条約が日露戦争後です。
どちらも日本が勝利したので、日本にとって有利な内容でしたが、下関条約では巨額の賠償金を得ることが出来たのに対し、ポーツマス条約では賠償金を得られませんでした。
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